2014年12月5日

 昨日、ブログ記事を書いた後、沖縄に電話をいくつかかけた。総選挙後、できるだけ早い内に沖縄に行って、本をつくるための下相談。

 その本、上のようなタイトルにしたいのだが、どうだろうか。自分なりに納得できるタイトルなんだけど。

 野党が共闘して安倍政治を変えるなんて、おそらく誰も現実味をもって考えていない。政策はバラバラだし、どの党にもそういう気持ちはないし。選挙の結果、ますますそういう絶望的な雰囲気が広がってしまうのではないだろうか。

 そういうことが予想されるなかで、展望を打ちだす必要がある。安倍路線に対決できる力を持つほどに成長するとすれば、やはり沖縄に学んだ保革共闘しかないのではないか。

 沖縄は特殊だという考え方がある。全国的には同じような条件はないのだと。

 私も、沖縄の特殊性を否定するつもりはない。だけど、つい数カ月前まで、国政選挙での保革共闘どころか、県知事選挙にあらわれた保革共闘だって、それが実現するなんて、誰が想像していただろう。誰もが条件はないと思っていたのではないか。

 普天間基地の国外・県外への移転で保革が一致していて、それは沖縄固有の条件ではある。しかし沖縄は、その一致を、一年くらいの時間をかけて、政治を変える共闘に発展させてきた。主体的な努力をやって変えてきた。

 全国的に見て、たとえばTPP反対で保革が一致しているわけだろう。集団的自衛権反対でも野中広務さん、加藤紘一さん、古賀誠さんで一致しているわけだろう。それは、主体的な努力をどんなに進めても、政治を変える共闘には発展しないのだろうか。

 そうならないというなら、本土での保守との共闘は、沖縄より低い水準になるということになってしまう。安倍さんが進める強権政治に反対する気持ちは、沖縄と本土では水準が違うということになってしまう。

 沖縄と本土に違いがあるとすると、やはり主体的な努力をする意思をもった人びとがいたか、いないか。多かったか少なかったか、ということだと思う。本気で普天間基地問題を解決しようとしたとき、従来型の革新共闘ではなくて、保革共闘しかない、それなら保守と手を結ぼうという、そういうことを考え、実践する人が沖縄にはいたわけだ。

 それに、沖縄の結果をみて、保守のなかに、ただ声をあげるというだけでなく、政治のおもてにでてきて共闘するという流れも生まれるだろう。ということで、来年1月は沖縄へ。本はいつできあがるかなあ。